JCCがインターネットTV電話を製品化へ

日本電算機株式会社(本社東京・千代田区代表取締役社長　石井孝利以下=JCC)は、 インターネットTV電話を開発、今春より発売開始すると発表した。

JCCの開発した製品は、自社のインターネット専用端末iBOXをプラットホームに、 ビデオカメラを装備し、動画と音声を用いた双方向通信を可能としたものである。 パソコンをベースとした製品はこれまでもあったが、高価な上、操作性や使い勝手に問題があった。JCCの製品では、電話感覚の簡単な操作性に加え、家庭用のTVにつなぐため、大画面で使用でき、家庭の誰もが使えるようになる。 また、現在はiBOX同士の通信だが、対パソコン等と自由に通信できるようになる。 発売は、今春。

<システムの利用環境>
家庭内の利用では、家族の誰もが使えることを考慮し、専門的な知識がなくとも利用できるものでなければならない。 したがって、パソコンでは、特定の利用者に限られてしまう上、システム導入に当たっても経済負担が大きい。 また、通信会社が製品化しているものは、画面のサイズが小さく、使い勝手が悪い。 JCCの製品は、テレビが接続できるので大画面が利用でき、操作も簡単である。 「遠隔地の祖父母」が「画面に収まった遠隔地の息子家族」と会話するといった使い方が可能となる。

<インターネット専用端末の仕組>
インターネット上の2端末間は、インターネット上のサーバーを介して通信するが このサーバーには、利用者を登録したリストが存在する。(下図参照)

(例 : 利用者Aが利用者Bに通信を要求する場合)
　利用者Bがインターネット接続状態にあれば、利用者Aの要求が直接利用者Bの画面上に表示される。利用者Bは、アクセスを許容すれば、いつでも通信を開始できる。


1. 専用サーバで相手先を確認して選択する
2. そのまま実行
　利用者Bがインターネット接続状態にない場合は、リストに利用者Bは存在しないがサーバーが利用者Bに対し電話し、利用者Aから要求があった旨を、連絡するというものである。その後、利用者Bの許諾がサーバに返された場合、サーバは利用者Aに連絡。利用者Bが利用状態あることを確認できた利用者Aが直接、利用者Bに通信する。


1. 専用サーバで相手先を確認
2. 専用サーバがかわりに電話し、相手に通知
3. 実行する



　ネットワーク端末機器メーカーの日本電算機（東京・千代田、石井孝利社長）は家庭用のテレビを、そのままインターネットテレビ電話として利用できるようにするシステムを開発、春にもハードとソフトのセット商品として発売する。パソコンを使うテレビ電話ソフトはすでにあるが、新システムはテレビを文字通り「テレビ電話」として利用できる。インターネットを使うため遠距離でも通話料金は安く済む。初心者層を中心に普及型ネットワーク家電として売り込む。

　新システムは家庭用のテレビに接続して使うインターネット専用端末「iBOXシリーズ」とソフトやカメラなどを組み合わせた。双方で同様のシステムを用意、インターネットのアドレスを取得しておけばいい。装置をテレビにセットして、カメラに向かって話しかけると、互いに相手方のテレビ画面にこちらの映像（コマ送り画像）と音声が流れ会話できる仕組み。

　電話をかける側は日本電算機が用意する専用のサーバーにインターネットで接続し、相手のアドレスを選択する。サーバーは電話回線を通じて相手のシステムに「テレビ電話がかかってきた」ことを通知、自動的にソフトを立ち上げる。受け手は画面上で所定の接続操作をすれば通話を開始できる。受け手が既にインターネットに接続していれば、掛ける側は相手のアドレスを指定するだけで通話を始められる。複雑なアドレスを入力しなくとも、名前などで相手を登録できる仕組みも提供する計画だ。

　インターネット経由により、互いの利用者はプロバイダー（接続業者）までの電話料金と利用料だけを負担すればいい。日本電信電話（NTT）などが販売している専用のテレビ電話システムと同様に、インターネットを使わずにISDN（総合デジタル通信網）などの回線を介してテレビ電話をかけることも可能。

　インターネットテレビ電話を可能にするシステムはすでに登場しているが、パソコンに慣れていないと操作が難しいとされる。日本電算機のシステムは電源を入れるだけで自動的に各種ソフトが立ち上がる。

　インターネットを利用できる電話システムとしては、富山県山田村に導入されて話題になった「ビジョンタイムやまだ村」という製品をソフト開発のユニコシステム（福井市、小森富夫社長）と兼松が発売。また、アルプス電気も同様のセットを4万円弱で販売しているが、いずれも別にパソコンが必要だった。
（日経産業新聞より）

｜新着情報｜JCCホーム｜